青色申告のため「MFクラウド確定申告」の年会費8,800円を払うのは妥当か計算してみた

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電卓

確定申告を青色申告で行うことで国民健康保険料を安くしたい。

青色申告は複式簿記で記帳しなければならないので、会計ソフトを使った方が無難だ。

わたしは、青色申告用の会計ソフトとして、今年度(平成29(2017)年度)から、「MFクラウド確定申告」を使うことにした。

とりあえず、年会費8,800円のプラン(ベーシックプラン)を選んだ。

「年会費8,800円」を払ってでも青色申告したほうが妥当かどうかを計算した結果、「妥当」と判断したためだ。

要するに、「MFクラウド確定申告」の年会費を払う以上に国民健康保険料が安くなるかどうかだ。

これから、「MFクラウド確定申告」の年会費を払って元が取れるかどうか計算していく。

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元を取るための所得額

「MFクラウド確定申告」の年会費が妥当かどうかの計算は簡単だ。

年間の所得(収入 – 経費)をSとすると、

S > 8,800 / (国民健康保険料の所得割料率) + 330,000 + 8,800 ……①

という不等式が成り立てば「MFクラウド確定申告」の年会費は妥当とみなす。

330,000は国民健康保険料を計算するときの基礎控除額(33万円)だ。

8,800はもちろん、MFクラウド確定申告の年会費だ。

国民健康保険料を計算する

計算例として、平成28年度の大阪市の国民健康保険料の数値を使ってみる。

国民健康保険料の所得割の料率は13.32%なので、上記の式①の右辺は、

8,800 / 0.1332 + 330,000 + 8,800 ≒ 404,866

となる。

つまり、所得額が404,866円を上回ると予想できるのなら、「MFクラウド確定申告」の年会費8,800円を支払ってでも白色申告から青色申告に切り替えた方が元が取れることになる。

年間所得404,866円から「MFクラウド確定申告」の年会費(8,800円)を経費で落として、所得が396,066円で白色申告すると、国民健康保険料の所得割は、

(396,066 – 330,000) × 0.1332 ≒ 8,799.99(円)

となり、「MFクラウド確定申告」の年会費とほぼ同額となる。

平成28年度年間保険料の試算シート」(大阪市HP)で試算した結果は次のとおりだ。
国民健康保険料の試算

もちろん、元が取れるだけでは意味がない。

8,800円の支払先が「国民健康保険料の所得割」から「MFクラウド確定申告の年会費」に変わるだけだからだ。

だから、この計算例の場合、所得額が40万円を大きく上回りそうなら、「白色申告からMFクラウド確定申告を使った青色申告への切り換え」を検討する価値はある。

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