【4%ルール】リタイア後の貯金取崩は年間いくらまで可能か?

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電卓と筆記具

リタイア後に貯金を取り崩して生活をする場合、年間いくらまで可能か?

海外では「4%ルール」というのがあるらしい。

参照How Much To Withdraw From Retirement Savings(2013.6.10 Forbes)

つまり、「年間生活費 = 金融資産の4%」とするもの。

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なぜ4%か

「金融資産の4%」とは「貯金だけで25年間生活する」という前提だろう。

ただ、年4%ずつ25年取り崩すというのではインフレになると持たない。

インフレを考慮する場合、「等比数列の和の公式」を利用して計算する。

例として、「貯金:3,000万円、インフレ率:年率2%、年数:25年」の場合の取り崩し可能額を計算してみる。

インフレを考えた取り崩し計画

取り崩し可能額 = 3,000(万円) × (1-1.02) ÷ (1-1.0225) ≒ 93.6(万円/年)

「等比級数の和の公式」を使った。

初項 a, 公比 r,項数 n の等比数列の和Snは、

Sn=a(1-rn)/(1-r)→a=Sn(1-r)/(1-rn)

で求められる。

貯金が3,000万円で予想インフレ率が2%の場合、貯金を取り崩して生きていくなら、1年目は93万円程度にしたほうがいい、と試算できる。

エクセルで検算してみると、25回分の取り崩し額は次のように3,000万円以内でおさまる(単位:万円、1万円未満四捨五入、1年目を93万円として2%ずつ増加させる)。

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144
147
150
———–
合計 2,981

実際は預金金利がつくだろうし、仕事からの所得や年金等が期待できる場合、その分インフレ率から差し引くことができる。

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