2014年4月30日時点のポートフォリオは下図のようになった。退職した年(2011年)の年末時点の金融資産残高を100として表示している。
2011年12月末の金融資産残高を100とすると、2014年4月末は116。退職時から16%増加している。
資産別のコメント
資産種類別の増減についてコメントする。
●国内株式
不要な銘柄を売却したが、アベノミクスによる日本株の株高で13→16に増加。
●国内債券
個人向け国債（10年・変動）のうち、利回りの計算が不利(「基準金利-0.80」で計算)な国債を中途換金した。よって39→31に減少。個人向け国債って、不利になったらいつでもタダ同然の手数料で降りることができる「初心者向けギャンブル」みたいな商品だ。
●外国株式
手数料が割高な「三井住友ＴＡＭ－外国株式インデックスファンド」を解約したが、外国株の株高で13→15に増加。
参考記事「外国株式インデックスファンドを解約」
●外国債券
米ドルMMFを大量に売却したが、その後米国株の配当金で少し再購入した。3→0に減少。0というのは「なし」という意味ではない。
●現預金・年金
株、投信、国債、米ドルMMFの解約金が預金になったまま滞留。32→55に増加。
まとめ
預金として貯めこまずにもっと積極的に投資ししていれば、資産残高は2倍、3倍に増やせたかもしれない。しかし、
株価が順調に上がっているのだから、無理に投資額を増やさなくてもいいんじゃないの？
という思いを強くしたのと、東保裕之『株式投資これだけはやってはいけない (日経ビジネス人文庫 (と3-1))』で学んだ掟（おきて）、
株式投資上限の引き上げは絶対にやってはいけない
を守ったためだ。
基本的に、「少々無理をしても株式投資のウエートを上げる」ということは大変危険なことである。「無理をする＝危険度が高まる」ということを思い出したい。急な思いつきで「方針変更をして無理をする」ことは「敗北者への近道」になりがちである。投資家は「急な変更方針」は避けなければいけない。
株価上昇に浮かれて、投資額を増やすのは非常に危険。気をつけたいものだ。
※投資判断はあくまで自己責任で。
